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無農薬ブログ-農薬の科学的安全性PESTICIDE-free blog



 農薬について語る際に、「 科学的安全性 」が主張されることが多く見られます。
 では、農薬の科学的安全性とは、どのように評価されているのでしょうか?

 私たちは、先人の知恵と経験で、食べ物の安全性を判断してきました。古えの昔から連綿と続く、食べ物の「 経験的安全性 」評価による経験知の蓄積科学的安全性との関係はどのようなものでしょうか?

農薬の法的規制と農薬流通までのプロセス

工事中。

経験的安全性を確認するプロセスとしての農薬販売

工事中。

私どもの無農薬

 現代病とされる、ガン、膠原病・各種アレルギー・化学物質過敏症などの自己免疫疾患、発達障害・うつ病などの心療内科症例などの多発と、農薬、食品添加物、合成洗剤、PM 2.5 などの各種化学物質などへの暴露という現代的生活との相関関係を指摘する意見があります。

 2 つの事柄が同時期に発生した場合の中には、
例えば、車が普及したという事柄と、高校進学率が上がったと言う事柄とが同時期に発生したとしても、それは単に同時期に発生しているだけのこと( えせ相関 )であり無関係、と判断・理解すべきケースが含まれています。注意深く、相当因果関係を判断し、えせ相関を排除する必要があります。

 一方、暴露により即死するなど、即時直接的に引き起こしているケース以外の、例えば、長期にわたる少量の継続的暴露により発ガンしたケースの場合、因果関係があるにしても、その関係性を証明することはとても厳しいものです。

 そして、毒性がある化学物質の場合、単独の毒性で引き起こしているケースに加えて、他の化学物質との共存により毒性が増加しているケース( 複合毒性 )もあり、困難はさらに大きなものになります。

 引き起こしている健康被害の原因について語ることは、簡単なことではなく、事実上証明不可能な場合も多いことでしょう。あるいは、不可能ではないにせよ、少なくとも大変な費用と時間がかかります。

 ですから、現行の農薬取締法の下では、新規農薬がいったん販売開始されてしまうと、相当因果関係を証明することが困難、あるいは、事実上不可能であることから、販売を停止できない場合があります。

 個々の消費者としては、
・因果関係が証明されないうちは国の安全基準をパスしているのだから安全だ、大きな被害が明確になるまで様子を見ようという進め方がある一方で、
・因果関係が厳密に証明されていなくとも、経験的に安全が確認されるまでは、少なくとも新規物質については、なるべく摂取・暴露を避けておこうという進め方も、
現代生活を送る上で、選択肢にあっても良いように思います。子供が一緒ならば、なおさらです。

 私どもは、現代病がたちどころに治癒する栄養成分、食べ物、健康方法論を説くつもりはありません。
 私どもは、そのような分野で新発見をしていませんし、そもそも現代病が多発するようになった原因が明らかになっていません。

 また、伝統食を評価する懐古主義を説くこともありません。
 日本人の食生活が大きく米食からパン食に代わってゆくことで、肉食志向、輸入農産物依存、ひいては、国内自給率の大幅な低下を招いていることは、農水省の統計から見て取れますが、米からパンへの嗜好の変化は、必然性があったものと思いますし、それが良い悪いは別にして、現実です。

 私どもは、因果関係は充分に分からないけれども、現代病の健康被害を回避・予防することを目的に、昔の生活とは大きく変わってしまっている現代社会の中で、可能な限り変化を抑え、昔の食生活に従おうとする進め方が、同時代的に多発している現代病を回避する上で、予防策として効果があると考え、お勧めしています。

 私どもは、現代生活において食べ物から化学物質を摂取している点を特に問題視し、可能な限り避けたいとお考えの皆様に、安全な無農薬食品の選択肢を提示したい、と考えています。



 「 無農薬栽培 」の公的規格には、有機 JAS 法に基づき第三者認定される、有機 JAS 農産物( 無化学農薬/無化学窒素肥料/遺伝子組み換え種苗不使用 )があります。

( 有機 JAS 農産物のほかに、「 特別栽培農産物 」という公的規格がありますが、特別栽培農産物は、有機 JAS 農産物とはかなり内容が異なります。「 無農薬 」公的規格として、同類ではありません。)

 以下、「 有機 JAS 農産物 」と私どもの「 無農薬 」との比較をしてみます。
 私どもの「 無農薬 」は、特に、圃場の周辺環境と使用有機肥料に関して、「 有機 JAS 農産物 」よりも制限的な内容になっています。


1.安全・安心な栽培環境;  少なくとも半径 2 Km の周辺に、産業廃棄物処理施設などの環境汚染源がなく、農業用水を深井戸地下水、あるいは、水源にほど近い上流地域( 下水処理施設が無い )の河川水に求めます。
※ 有機 JAS 農産物規格認定において、近隣の廃棄物処理施設などを規制する要件はありません。幹線道路わきの圃場でも、OK です。
 農業用水は、河川からの直接取水であり、個々の農家が排水を農業用水路に戻さず河川に直接排水していれば、農業用水路からの農薬の流入はない、として有機 JAS 農産物規格は運用されています。

 近年は、道路整備の進展により、中山間地であっても、産業廃棄物処理施設、ゴルフ場などがあることが多くあります。私どもは、まず第一に、栽培環境の清浄さを重視します。
 ネオニコチノイド系統殺虫剤、グリホサート除草剤は、水溶性で植物の内部から、昆虫に対する効果を発揮します。また、合成洗剤などの生活排水が下水道処理水として河川に混入するという問題もありますので、農業用水の清浄さを重視し、水源近く、あるいは、河川上流域の圃場のみに取り扱いを限定しています。


2.無農薬栽培;  自家採取種子から、あるいは、種子・苗を購入する場合は購入以降から、苗床・圃場において農薬( 除草剤を含む )を一切用いません( 農薬を使用した場合は、明記します )。遺伝子組み換え種子は用いません。
※ 有機 JAS 農産物規格では、別添リストに計上された、天然農薬の使用は認められているものの、化学合成農薬の使用は認められていません。農薬には、除草剤を含めます。
 また、種子・苗については、無農薬のものが入手できない場合のみ、農薬処理をしていても使用可能にするなど、現実入手面での配慮がおこなわれています。遺伝子組み換え種子は使用を認められていません。

 購入種子・苗は、農薬を用いた防除処理が一般的におこなわれています。「 種子の段階から無農薬栽培をおこなうために、種子の自家採取 」に切り替える取り組みは、順次続けています。
 現時点では、私どもの米の一部、野菜の 50 % ほどは、自家採取になっています。
 茶は、ほとんど苗木から育てた木ですが、現圃場へ移植後の無農薬栽培期間が 10 年を超えています。


3.無動物性有機肥料;  主に無肥料栽培ですが、肥料を用いる場合は、化学肥料、あるいは、圃場周辺部で採取された植物性有機肥料に留め、動物性有機肥料は一切用いません。また、植物性有機肥料の分類には入りますが、輸入遺伝子組み換え原料が中心の油粕も同様に一切用いません。
※ 有機 JAS 農産物規格では、使用可能な有機肥料が別添リストにまとめられています。
 動物性有機肥料は、肉骨粉、家畜糞について、遺伝子組み換え作物を飼料として与えた家畜由来であることが認められています。
 植物性有機肥料は、油粕について、遺伝子組み換え作物由来であることが認められています。


 遺伝子組み換え種子は、米国でも、人間がそのまま摂取する小麦には販売されていず、とうもろこし・大豆・菜の花などが販売され、家畜のえさ、あるいは、食用油、シロップなどの用途に用いられていて、制限的に利用されている新技術です。
 私どもは、経験的に安全性が確認できるまでは、遺伝子組み換え技術を用いた種子から作られた農産物は取り扱いません。


4.ドリフト対策( 周辺で飛散した農薬の飛来・流入対策 ); 隣接する他の生産者は計耕起での防除をおこなっていて、互いの圃場との間隔は通常の圃場整備によっています( あぜ道の幅 間隔 0.7 m ほど )。ほかに特段の対策は取っていません。
 圃場周辺を無農薬圃場、空き地その他で囲まれている場合は、農業用水源の確認をさらにおこない、その結果と併せて、「 周辺からのドリフト対策の必要はありません。」と明記します。

※ 有機 JAS 農産物規格では、ドリフト対策として、
隣接地からの空中飛散 ドリフトは、
・隣接する土地が、空き地、林、山林などで農薬が使われていない場合、緩衝帯は必要としない、
・標準的な農薬散布法の場合、農薬を使用している、隣接圃場、公園などとはおおむね 4 m以上の緩衝帯、
・有人ヘリコプター散布の場合、100 m 以上、
・ラジコンヘリの場合は、12 m 以上、
を目安としています。
農業用水源からの流入 ドリフトは、前述 1. の通り。



 私どもの扱う農産物は、周囲が無農薬の山林他で囲まれているか、あるいは、周辺圃場にて携行小型散布機で農薬散布する地域であるか、のいずれかで、特にドリフト対策はせずに、栽培されています。

 周辺圃場で散布された農薬の飛散量は、仮に 4 m の緩衝帯があったとしても必ずしも 0 にはならないでしょうし、程度問題と考えています。セスナ機で散布する場合とは、異なると思います。

 私どもは、農薬以上に、そもそも圃場を取り巻く自然環境も十分に考慮される必要があると考えています。

 例えば、幹線道路に面している家屋に住むことを避ける皆様も多いことと思います。
 では、高速道路近傍、あるいは、幹線道路に面した圃場の場合は、どうでしょうか?産業廃棄物処理場であれば、なおさらです。
 農産物の圃場がそういう施設の近傍にある、ということを知っていれば、避けたいとお考えの皆様も多いと思います。

 農産物の安全・安心を考える上で、様々な要素のバランスも必要です。私どもは、公的規格( 有機 JAS 農産物規格 )の様に、「 無農薬 」だけを突出して厳しく管理するのではなく、全体の要素を考慮して、トータルで化学物質・遺伝子組み換え農作物などの摂取を回避しています。


 私どもの「 無農薬 」は、圃場に対して、農家自らが農作物に農薬( 除草剤を含めて )を直接散布することはしないということに加えて( 一部移行期間として、農薬を使用した農産物もありますが、その場合は農薬使用の内容を明記します )、周辺の環境汚染・水源の安全性を含めて現地確認して、栽培環境の安全性を総合的に勘案して取り扱いを選択しています。

( 余 )国内自給率の推移と現状

 国内自給率は、日本人の食生活が大きく米食から洋食化してゆくことで、下がり続けています。

( 出典:農水省 平成24年度 農業白書 )

 農業白書により、品目ごとに国内で自給しているカロリーを 1965 年と 2011 年で比較してみます。
・米から得ているカロリーが、1,090 Kcal → 562 Kcal とほぼ半分になっている一方、
・小麦から得ているカロリーは、292 Kcal → 330Kcal とやや増加しているが、自給率は、28 % → 11 % と下落している、
・畜産物から得ているカロリーは、家畜飼料のカロリー分を差し引くと、157 Kcal → 396 Kcal と倍以上に増加しているけれども、自給率は、47 % → 16 % と 1/3 に下落している。
・油脂類から得ているカロリーは、159 Kcal → 341 Kcal と畜産物同様、倍以上に増加しているにもかかわらず、自給率は、33 % → 3 % と 1/10 に下落している、

 主食だった米に比べて自給率が遥かに低い、小麦・食用油・食肉などの農産物へ需要がシフトし、自給率が低いままにとどまった、と農業白書を読むことができるでしょう。

 ちなみに、1965 年の生産量を 2011 年に維持したとして、2011 年の食料自給率を試算してみると、57 % + 米 の大幅余剰 になります。農産物種類内の構成差もあり、おおよその傾向でしかありませんが、国民の食生活の変化( 食の洋食化 )が国内自給率下落の大きな要因であり、上記の通り、変化に合わせて、小麦・植物油原料・畜肉などの自給率を上げてこなかったことが、次の要因であることがわかります。

 しかし、農産物輸出国では、大型トラクターで広大な平原を耕す大農経営のイメージがありますが、小麦・食用油・家畜飼料などの農産物がまさにそのように生産・輸出されています。地平線まで見渡す限り圃場が続く中で、用いられるコンバインなどの農業機械も大変に大型です。

 この規模までゆくと、日本の農家とは、生産コストの乖離が大きすぎて、生産コスト低減目標としてふさわしいのか、疑問です。言い換えるなら、この日本において、地平線の彼方まで大型トラクターで栽培する農業経営に対抗して、コスト競争してゆくことは、現実的な目標にならないのではないか、ということです。

 乾燥地帯に適した、小麦・トウモロコシなどに、真正面から対抗するのではなく、水資源が豊かな日本の有利さを活かし、水田面積を第一優先で維持するという方向もあったと思います。

 小麦・食用油などの需要増加による、国内自給率低下は、受け入れることとし、米の余剰を、減反政策により解消するのではなく、米油の開発・家畜飼料への転換を集中的に進めてゆき、水田面積の維持のみを図るという選択肢もあったと思います。


 わが国では、過去の飢饉などの際、飢餓対策・増産対策としては、新田開発がおこなわれてきたにも関わらず、現在は、肥料・農薬の投入、品種改良、大規模経営化・大型機械の活用といった、コスト競争力を重視した手法が中心になってきました。その結果、生産コストが高い生産者から順番に、市場からの退出を余儀なくされました。

 米は、パン・麺類食化の結果、需要が落ち、供給過剰になりました。国内自給率 100 % 近くが継続していますが、内実は、需要減に対応して、生産量が減少し 1965 年の半分ほどになっています。圃場面積も大きく減少しました。長期にわたる需要低下傾向、生産調整を受けて、生産コストが高い農地から、耕作放棄、荒れ地化したものと思います。

 この様な費用限界的な農地は、過去から続いてきた新田開発のたまものであり、今後農地が不足する事態になった場合には、その費用限界性ゆえに再度圃場として用いることは、大変に困難でしょう

 また、都市計画における国土利用の規制・制限が十分ではないために、むしろ地方の辺境地域に、産業廃棄物施設、あるいは、太陽光発電施設( 設備が破損した場合、周辺を環境汚染する危険性がある )などが設置されたりしています。安全・安心な耕作用地の減少に、拍車をかけています。



 米は、パン食・麺類食化による需要減少が、高コスト生産者の淘汰を招きました。
 では、唯一供給過剰だった米以外はどうでしょうか?
 野菜についてみてみましょう。

 野菜のキーワードは、「 食の外部化 」です。

 平成以降の輸入野菜急増に対応し、行政により進められた、産地( 間 )リレーによる主要野菜の供給体制とは全く異なるものでした。

 昭和 50 年代前半までは少なかった野菜輸入量が、50 年代末より 100 万 T ほどに増え、平成に入ると急増し、現在は 300 万 T 前後で推移しています。輸入先はほとんど中国で、ほかに米国( スイートコーン )、ニュージーランド( かぼちゃ )があります。


( 上記 2 点 出典:農水省資料 )

 各地の野菜市場が単独で営業していた時には、野菜には旬があり、その時期時期に食べるものでした。旬が終われば我慢していたし、むしろ次の旬を楽しみにしたものです。しかし、食の外部化による、外食産業の拡大と加工食品( 冷凍食品・レトルトからカットキャベツまで )の充実が、加工・業務用野菜の比率を上げてきました。平成 2 年には、主要野菜で、50 % を超え、その後も拡大し、今や 60 % を超えようとしています。

( 出典:農水省資料 )

 この半数以上を占める加工業務用は、価格選好が厳しく、輸入野菜のほとんどが使われていました。そこで、輸入品に対して国産品で対抗しようとしたのが、産地リレーの主目的です。従って、加工・業務用のニーズに応えています。

 産地リレーには、メリットも多くあります;一年中食べられる、規模が拡大したので効率化により生産価格が下がる、品質が細かく選別されて販売される、、、

 しかし、良く考えてみると、その地域で旬でない時期に食べられることは果たしてメリットでしょうか?食品工場は、一年中操業度を維持したいのでしょうけれど。

 それに、生産価格が下がって安くなると言っても、対抗相手の安い輸入野菜はほとんど家計消費用には消費されていません。輸入野菜で特に増えたのは中国品ですが、ほとんど増えていない。逆に言えば、加工・業務用でも、「 国産野菜使用 」と明示すれば、販売価格面でも販売数量面でも比較優位を取れる予想が成り立ちます。( そのような戦略を取った外食チェーンもありました )
 効率( 機械化など )を追究した規模拡大によるコスト低減策は、安価輸入野菜対抗策として妥当なのかどうか、疑問です。高価でも構わないとは言いませんが、少なくとも、加工・業務用でも使う方の考え方次第という面はあるように思います。最後は、同じ消費者が消費するにもかかわらず、輸入品比率に大きな相違が出るのは、外食産業の野菜の原産地は消費者に分らないからだ、と言うしかありません。

 確かに、大きさを揃えるなどは、食品加工機で処理する上で必要でしょう。でも家計消費では、大量に処理することがないです。昔は良く一盛り幾らと言う売り方がありました。海外では、バケツ一杯の果物が幾らと言うものが多いです。規格外になると、タダ同然になる、日本の現状を考えると、一考の余地があります。

 また、規格の中には、「 糖度 」などもあります。窒素肥料を多めに与えると糖度が上がるので、果物では、骨粉や魚粉を与えることが一般化しています。私どもは、動物性有機肥料を避けていますので、この規格の必要性については難しいところです。

 そして、規模拡大によるコスト低減と言う製造業と同様の手法は、産地ごとに国内需要量まで量的拡大をした、そのアトが問題になります。
 輸出も振興されていますが、輸出で国内供給過剰を解消できなければ、米の場合と同様に、需要に合わせて規模縮小せざるを得ません。輸出競争力がつくほどに、生産コストを引き下げることができなければ、単に安い米を食べたい、と言う話に終わるだけなのです。

 また、大きな経済的変動・気候変動に対して、規模が大きければ大きいほど、耐えにくくなります。
 規模が大きいことは良いことだ、と単純な思考はできないのです。

 現在の野菜供給体制は、ここ数十年のことで、その前は、現在の野菜セット農家の様に、様々な野菜を旬に作っている農家が多かった。人によっては、鶏舎を持っていたりもしました。

 



 これらは、品種改良を除き、輸入肥料、輸入原油の増加が必要になりますが、いずれも輸入資源であり、わが国では産出していません。
 そういう意味で国内自給率の改善に資するのか疑問ではあるものの、一方で規模の大小による生産コストの差異により、限界的な圃場を中心に、耕作放棄地、遊休地が拡大しています。




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