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無農薬ブログ-農薬は危険PESTICIDE-free blog



 化学農薬の国内販売量は、その 35 % ほどが除草剤で、残りは殺虫剤 35 % ほど、殺菌剤他が 30 % ほどになります。除草剤は、営農規模の拡大・農家の高齢化と並行して、販売を伸ばしてきましたが、近年、遺伝子組換え種子の販売と抱き合わせ販売をおこなうことで、販売拡大をもくろむ動きがあります。

殺虫剤の種類

 化学殺虫剤は、第二次大戦後、使用が始まり、近年では、ピレスロイド系統、カーバメート系統、有機リン系統が、おおむね 1 / 3 ずつ販売されてきました。

 ピレスロイド系統は、長期間の使用経験において、昆虫には効果があるけれど、人間が持つ酵素の働きで、人間の体内では中枢神経に被害が出る前に分解され、人間に対しては比較的危険が少ないとされています。

 有機塩素系統は、DDT などがありますが、人畜毒性が高く、残効性が高いのが問題で、多くが既に使用禁止になっています。しかし、土壌からは、現在でも 10 年以上前の DDT が検出されることがあります。

 有機リン系統は、サリンで一躍有名になりましたが、マラソン、メタミドフォスなどがあります。残効性は低く、その点は有機塩素系統より改良されたものの、人畜毒性が高く、系統内で新規類縁化合物( オルトラン( 水溶性 )など )が開発され続ける一方、一部がその危険性から使用禁止になりました。ネオニコチノイド系統と作用機作が同じで、ネオニコチノイド系統が開発された後は、世界的な傾向としてネオニコチノイド系統への切り替えが進められています。

 カーバメート系統は、デナポンなどがあります。残効性が高く、人畜毒性が高いですが、作用機作が有機リン系統と重ならない為に、薬剤抵抗発現を防ぐために、ローテーション散布で用いられます。

 ネオニコチノイド系統は、残効性が高く、ほぼ全てが水溶性であることから、収穫物の内部に浸透移行してしまう一方、暴露による人畜毒性が低い為に( 昆虫毒性と人畜毒性との差異が有機リン系統よりも大きいとされるために )、有機リン系統から、切り替わりつつあります。世界の農薬メーカーが新規類縁化合物の開発にしのぎを削っている分野です。

 以上は皆、昆虫の中枢神経に作用します。そして、昆虫の神経構造と人間の神経構造とは基本的に同じである為に、人間への危険を回避する方法は薬剤摂取濃度の違いによるなどで対処しています

殺虫剤は危険

 農薬の危険性は、死亡例など被害が多発した、殺虫剤を中心に語られました。殺虫剤は虫の中枢神経に作用し殺虫する作用機序から、神経構造が虫に類似する、人間への影響が懸念されます。

 上記殺虫剤のうち、血液脳関門を通過し、人間の脳内に侵入することが確認されている、有機塩素系統・有機リン系統・ネオニコチノイド系統について、脳への影響を特に懸念しています。

 脳の中に異物( 新規化学物質 )が入って何も起こらないということは考えにくく、また、人間の高次脳機能は、もっとも「 人間たるゆえんの部分 」であるがゆえに、その機能を持たない動物による実験で人間に対する健康被害が無いことを確認しにくい分野で、
現時点でも満足できる動物実験手順は存在しません

 人間にしかない機能、例えば、高次脳機能への影響は、人間で評価して安全を確認する以外、市場に出す( 販売 )前に危険なものを排除することは難しいという現実があります。動物実験で人間の場合と同じ結果を得るには限界があり、人間を用いて評価した場合には、充分に安全なものを最初から出すことができる可能性がありますが、人間での安全性評価は倫理面を含め現実的ではありません。

 青森のりんご農家が、Fact check と自称して、論文にはこう書いてある、としばしば主張しています。
 あのさあ、それ動物実験の結果だよなあ。農薬は( ラットで )即時代謝されるのは良いけれど、人間ではどうなのさ。お前は、ラットと同じ身体構造なのかもしれないけれど、普通の人間は違うんだけれどね。同じに見えるのかい?小学校出ているんだろう?同じだと言っている論文など、どこにもないと思うけれど。

 動物実験のデータはあくまでも目安であって、それ以上でも以下でもない。
 あくまで、設定値よりも低ければ、人間でも健康影響が出ないだろうから、とりあえず販売は許可するか、という程度の話に過ぎない。
 そして、動物実験ではわからない分野で、農薬との因果関係の証明は難しいけれど、さまざまな疾病が発生しているということです。

 そもそもデータを取って、予想するというのは、結果から仮説をたてるわけで、統計学だよ。
 志望校に合格した人は、一日何時間勉強しているというのと同じ類の話でね。結果論なんです。





 戦後の人口増加に対処する上で、緑の革命の方法により、単位面積当たり農産物生産量を増やすことで、



 法律上は、行政の「 科学的安全性評価 」試験をパスしたということは、販売が可能になったという意味でしかないので、安全性に懸念があれば、農薬メーカーは自主的に販売中止し、より安全な新規農薬の開発に注力して欲しいものです。

 しかし現状は、そうでもないようです。


( 引用:週刊新潮 第1回 2020年3月19日号に関する農薬工業会見解 )

 この様に、これら 3 剤は、欧州の科学的安全性評価で
屋外使用を禁止され、そのうちの 2 剤:チアメトキサム・クロチアニジン、は農薬メーカーが、欧州における販売を自粛しました( 失効 )。

 屋外使用禁止措置以後に、欧州での販売を自粛した 2 剤の製造メーカーは、シンジェンタ( 中国 )住友化学です。

 住友化学は、日本国内では、販売を継続しています。シンジェンタも、日本国内での販売を継続していますので、日本では、欧州と異なり、3 剤の販売が依然継続しています。

 農薬取締法 2018 年改正が重要だったのはこの点で、海外と「 科学的安全性評価基準 」をすり合わせることで、
海外で規制の動きがあった場合、その農薬の在庫処分が日本でおこなわれることを回避する効果があります。

 改正による再評価制度は、2021 年から実施される予定で、上記 2 社はそれまで日本国内で販売を継続しますが、住友化学は、日本国内農薬メーカーとしていかがなものかと思います。

除草剤・殺菌剤

 この様に、農薬の中でも、特に脳の中に侵入する殺虫剤は、できる限り避けたいものですが、除草剤・殺菌剤についても、健康被害の可能性があります。

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